大きな目標を達成するために、 現在の家計の状況を見直さなければならないとしたら、 どこを変えればいいでしょうか。
まずひとつは「収入を増やす」という方法があります。 「いまよりも給料の高い会社に転職する」「副業を始める」などさまざまな方法が考えられますが、 実際には難しいでしょう。
そこで支出に目を向けるわけですが、 たかが「節約」といって馬鹿にしてはいけません。 なにしろこれは、 すぐにとりかかれる（早く有利に目標を達成できる）という利点があります。 「塵も積もれば山となる」の例え通り、 見直してみれば意外に大きな金額を削減できる場合もあります。
正しく支出を管理する方法を身につけ、 無理のないライフプランに役立てましょう。 |
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| 節約できるものとできないもの |
| まずどこから手をつけるか。 ほとんどの人はここで迷ってしまいます。 金額は小さくとも身近なところから始めましょう。 |
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| 食費： |
| 1日３食を２食に減らすといったように食費を削ることは難しいものです。 人間の生活にとって最低限必要なものだからです。 また食費を削ってもその効果は大きくないかもしれません。 しかし、 なるべく外食をしないようにするといったことは、 今すぐにでも実行可能でしょう。 |
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| 光熱費： |
| これもなかなか減らすことが難しいところですが、 「冷蔵庫に物を入れすぎない」「こまめにエアコンを切る」など、 ちょっとした努力でできるものもあります。 |
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| 通信費： |
| 電話料金、 携帯電話料金などではしばしば各社が低価格のサービスを提供しています。 より有利な業者、 サービスを選べば大きな節約ができるかもしれません。 いろいろなサービスをまめにチェックするようにしましょう。 |
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| 食費や公共料金など日常不可欠な出費はなかなか減らせませんが、 こうしたものは毎月定期的に、 何年にも渡って続く出費なので、 ひとつひとつは小さな額でも、 長期的に見れば大きな支出の削減につながる場合があります。 しかもあなたのライフスタイルをほんの少し見直すだけで実行できるのです。 |
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| レジャー費： |
| 旅行や映画、 観劇などレジャーはなくても生活することができます。 支出の削減を実行する場合もここが最も大きい部分といえるでしょう。 しかし、 あなたに生活を共にする家族がいる場合、 あなただけの判断でこれを削ることは待ってください。 あなたの子供は年に１回の旅行を何より楽しみにしているかも知れません。 あなたの夢の実現にはあなたのパートナーと子供たちの協力が欠かせません。 計画を立てる場合には、 まず家族とじっくり話し合って、 あなたの目標と計画について理解してもらうことが重要です。 |
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| 保険料： |
あなたが家族の収入を支えている場合、 もしものことがあれば、 家族へ経済的に大きなダメージを与えることになります。 こうしたことを防ぐために生命保険の保障があるわけです。 しかし、 保険は無料ではありません。 保険料に応じて保障額が決まります（または保障の種類で保険料の決まるものもあります）。
あなたが今加入している保険はどんな保険でしょうか。 もしかしたら保障額が大き過ぎるのではないでしょうか。 あなたは保険料をいつまで払い続けるのでしょうか。 その保険は定年退職後も十分な保障額があるでしょうか。
一度、 保険証券を取り出してみて、 こうしたことを確認してみましょう。 分からなければファイナンシャルアドバイザーなどの話を聞いてみるのもいいかもしれません。 そして必要ならば保険の見直しをしてください。
保険料は長期にわたって支払い続けなければなりません。 多分、 あなたにとって住宅の次に大きな買い物になっているはずです。 保険の見直しによって非常に大きな金額の支出削減ができる場合もあります。 また、 出産や雇用形態の変化により保障額を増額した方がいいケースもあります。 |
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| 住宅： |
住居費は家計支出のなかでも最も大きいものになります。 また簡単に削ることができないというのも住居費の難しいところです。
住居に関しては大きく二つの方法に分けることができます。 すなわち「買うか」「借りるか」です。
住宅を購入する場合、 ローンの支払いが終われば自分のものになり、 維持費以外に大きな出費はなくなるでしょう。 しかし、 何十年にもわたってローンを払っても、 価格の変動リスクは免れません。 借りる場合と違って固定資産税もかかってきます。 また同じ物件を買う場合でも、 金利水準によって支払う総額は大きく変動してきます。
一方、 借家に住み続ける場合は、 不動産価格の変動リスクや金利の動向に直接影響されることはありませんが、 家賃が値上がりした場合、 結果的には買ったほうが得になる場合もあります。
「買ったほうがいいか」「借りたほうがいいか」は一概にどちらが得かは断定できません。 不動産価格や金利水準を見ながら冷静に見極める必要があるでしょう。 |
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